フライスター物流（本社・神奈川県藤沢市、富永義男社長）は、首都圏エリアでドライ食品や飲料の共同配送を中心に事業を展開している。同社では安全への姿勢を具体的な形として見える化するため、一昨年４月からGマーク認定取得に向けた取り組みを始めた。その結果、同年１２月には厚木営業所で安全性優良事業所の認定を取得。所属車両は昨年１月からGマークをつけて走行している。

　Gマーク認定の取得からちょうど１年が経ったので、同社の事業概要や安全への取り組みなどについて取材した。フライスター物流の設立は１９８９年。設立当初は、パン粉のトップメーカーであるフライスターの商品を中心に、首都圏の食品問屋などへの配送からスタートした。その後、食品メーカーなどの取引先を開拓して共同配送を実現した。その結果、年商約１２億円（２０１６年３月期）のうち、現在ではフライスター以外の荷主からの売上比率の方が高くなっている。

　共同配送は厚木営業所と東日本野田PDセンターの２カ所の拠点から、首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）で行っている。納品先は食品問屋がメインで、量販店など大手小売業の物流センターもある。商品の流れはストックとスルーがある。ストックではフライスターの商品の他に、メーカー３社の荷主の商品をセンターに一時在庫し、オーダーに基づいてピッキング、仕分け、検品、共同配送をしている。これらの以外の荷主１０社の荷物は夕方、同社センターに入ってきてスルーで共同配送をする。首都圏の１都３県でも遠方の配送効率が落ちるエリアは、提携している協力会社に配送を委託している。

　また、小ロットの納品先は特積み事業者に委託する。このようなことから１日の走行距離は比較的短い。「配送だけなら１日の走行距離は１００�q行かない」（伊藤一貴営業本部長）。それなら労働時間などもさほど問題にはならないだろうと思われるのだが、そうではないという。

　そこで２０１５年４月にコンプライアンスなどに詳しい顧問を招き、安全教育やGマーク認定取得に取り組むことにした。まず、手掛けたのはドライバーへの安全教育と、労働時間短縮などへの仕組みづくりである。たとえば、配送が終わってから工場に引き取りに行っていては長時間労働になってしまう。そこで「１人のドライバーが複数の仕事ができるようにした。複数の仕事を組み合わせて時間短縮を進めた」（湯原一成顧問）のである。あるいは納品先でのパレット積み替えの場合、先方のパレットを借りてきて出荷時にそのパレットに積んで出発する。

　さらに賃金体系の改革である。このような取り組みによって１年目で厚木営業所ではGマーク認定が取得できた。現在は野田のセンターのGマーク認定取得に取り組んでいる。厚木営業所ではGマークを取得して１年が経ったが、「安全に対する社内の意識が変わってきた。とくに古くからのドライバーは変わった」（伊藤本部長）。