新明和工業株式会社（取締役社長　大西 良弘氏）は、寒川工場（神奈川県）で生産する小型ダンプトラックの検査工程において、画像解析による測定技術を応用した車体寸法の測定システムを開発し、12月1日（月）から運用を開始した。同社によると、このシステムは特装業界初。

トラックメーカーから供給されるシャシに荷台等を架装したダンプトラックには、車体寸法やシャシへの荷台の設置位置、テールランプの視認角等を確認する検査工程があり、従来は、車体寸法測定時に糸に重りをつけた「下げ振り」や「角度定規」を使い、測定者が手作業で確認することにより行っていた。

今回導入したシステムは、車体の画像データを解析し、その結果を記した検査成績表を自動作成できるようにしたものである。これにより、測定者の技量等に左右されることなく、安定した精度での検査を可能にするとともに、本工程の所要工数の大幅削減を実現したという。なお、乗用車とは異なり車体寸法の測定箇所が多く、かつ、複雑な特装車の検査工程での同様のシステムの開発および運用は初めてであり、現在、関連する特許を複数出願していると同社は発表している。

以下、同社発表による
1．特長
(1) 安定した精度での検査を実現
・車体寸法やシャシと荷台の設置位置、テールランプの視認角等の測定者が手作業で行っていた検査をシステム化することで、検査精度が安定。
(2) 車体寸法の測定工数の削減を実現
・システム化により完成検査工程の２割を占める抜き取り検査の車体寸法等の測定工数を半減。

2．運用開始時期
2014年12月1日(月)

詳細は、新明和工業ホームページへ。